セキュリティ機器 / センサーライト 耐用年数

セキュリティ機器の耐用年数

どんな物でも「寿命」があります。

皆さまの生命・財産を守るという大事な使命があるセキュリティ機器も当然ながら取り付けたら永久に壊れない、メンテナンス(手入れ)が不要、機器(部品)交換が不要というものはありません。

今回は、設置台数が急増している「センサーライト」の耐用年数(取り替え時期)を中心にお伝えいたします。

 

センサーライト(人感ライト)の効果

センサーライト(人感ライト)の効果

侵入者の不意を突くように点灯したり、フラッシングするセンサーライトは、侵入者の出鼻をくじく防犯設備機器として効果が高いといわれています。侵入者が嫌う機器の一つです。

設置する場合はセンサーライトだけでなく、防犯カメラやサイレン鳴動型の威嚇装置、非常ベルなどと組み合わせて設置することで相乗効果が得られます。

最近では、LEDタイプの明るくて寿命の長いセンサーライトも数多く販売されるようになってきました。

 

センサーライトの交換時期は設置後8〜10年

センサーライトの交換時期は設置後8〜10年センサーライトは、設備用照明器具に部類します。照明器具は、設置後10年が点検および交換の目安といわれています。また、3〜5年に1回点検することにより安心して使用できます。

一般社団法人日本照明工業会(JLMA)ガイド111では耐用年数を「適正交換時期」と「耐用の限度」に規定しており、適正交換時期を8〜10年、耐用の限度を15年としています。照明業界では「適正交換時期」を器具の寿命と考えているようです。

電源が常時接続されているセンサーライトは、使用していなくても電気絶縁物の経年劣化が目に見えない部分で進行していることがあります。

また、ライトが電球式の場合は電球を交換すればセンサーライトとして機能維持できますが、最近のLEDタイプは基盤直付けになっている機器が多く、メーカー保証期間外でライト以外の不具合があった場合は機器自体を交換しなければなりません。

さらに使用状況によってセンサーの感度が悪くなることがあります。例えば、設置時は小動物に反応しなかったものが人のいない状況でもライトが点灯したり、枯葉に反応したり、その逆に反応してほしいときに反応しなかったりする場合も見られます。

 

最後に

センサーライトは「犯罪を抑止する」「侵入者を撃退する」、この二つの大役を担っています。常日頃からの点検を実施し、不測の事態に備えましょう。

皆さまの生命・財産を守る機器だからこそ、日頃のお手入れもそうですが耐用年数が来る前に新しい機器への交換を検討されてはいかがでしょうか?

センサーライトに関するご質問・ご相談についてはお近くのセキュリティスミスまでお問い合わせください。

 


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セキュリティ機器 / 防犯カメラシステム 耐用年数

セキュリティ機器の耐用年数

どんな物でも「寿命」があります。

皆さまの生命・財産を守るという大事な使命があるセキュリティ機器も当然ながら取り付けたら永久に壊れない、メンテナンス(手入れ)が不要、機器(部品)交換が不要というものはありません。

今回は、お問い合わせの多い「防犯カメラシステム・監視カメラシステム」の耐用年数(取り替え時期)を中心にお伝えいたします。

 

防犯カメラシステム・監視カメラシステムの歴史

TAGURI@CAM

TAGURI@CAM

防犯カメラシステム「CCTV」の歴史は驚くほど古く、モノクロTV放送が開始される前にすでに実用化されていました。

その実用化され始めた当時の主な需要先は、ダムの水位、排水口の監視などを目的とした発電所や、溶鉱炉などの監視を目的とした製鉄所であったので、ITV(Industrial Television)、工業用ビデオカメラシステムなどといわれていたそうです。

その後、大きな技術革新の波に乗ることができ、機器の進歩も著しくなったことで、カメラの高性能化とともに小型化へと進化し始めました。

AXIS

AXIS

一方、社会の変化とともに需要先も幅広くなったことで、さまざまな業種・会社などでの採用が増えました。

特に「防犯対策・省力化・サービス向上」を目的としたカメラシステムの採用が多くなり、呼び方も工業用ビデオカメラシステムの意であるITVからCCTV(Closed-Circuit Television)へと変化し、監視用ビデオカメラシステムといわれるようになりました。

また、インターネットを活用した遠隔監視や遠隔操作ができるようになったことで防犯カメラも進化し、ネットワークカメラ(IPカメラ)が登場してきました。

防犯カメラシステムの耐用年数

防犯カメラシステムにおいて、国税庁が公表している法定耐用年数を基本に考察すると、カメラ、レコーダー、モニター等防犯設備として使用した場合、インターホンや放送用機材とみなされ、6年間の耐用年数が適用されます。つまり設置後6年間は防犯カメラの設置に要したお金を経費として計上できます。これによりカメラ、レコーダー、モニターを個別で考えるのではなくシステムとして計上した方が良いとされています。

TAKEX

TAKEX

メーカー保証も設置後1年の機器もあれば3年の機器もある中、平均使用年数は長くても6年程度といわれています。また、生産・設置からそれ以上年数がたっている場合、そのモデルが生産終了となっているケースもあるようです。

中には、設置から10年たっても何も問題なく動き続けている機器もありますが、多くの機器は5、6年もすればどこかに不具合が出てくるものです。防犯カメラ業界では特にガイドラインなどはありませんが、一般的に5〜10年程度が目安とされていることから保守期間が5、6年に設定されることが多いようです。

実際の店舗やオフィスに使用されている防犯カメラシステムを5、6年の周期のリースやクレジットで計上する方が多いのも合点がいきます。

多少色飛びがある状態になっていても使用できるからといって、5年以上使用していて必要なときに録画ができていないとか、映像がぼけていて確認できないとかいうことが無いようにしたいものです。

 

最後に

最後に防犯カメラシステムは「犯罪を抑止する」「証拠を残す」、この2つの大役を担っています。防犯カメラの映像から犯人検挙につながった件数は少なくありません。だからこそ常日頃からの点検を実施し、不測の事態に備えましょう。

皆さまの生命・財産を守る機器だからこそ、日頃のお手入れもそうですが耐用年数が来る前に、新しい機器への交換を検討されてはいかがでしょうか?

防犯カメラシステム・監視カメラシステムに関するご質問・ご相談については、お近くのセキュリティスミスまでお問い合わせください。

 


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セキュリティ機器 / 電気錠の耐用年数

セキュリティ機器 「電気錠」の耐用年数

どんな物でも「寿命」があります。

皆さまの生命・財産を守るという大事な使命があるセキュリティ機器も当然ながら取り付けたら永久に壊れない、メンテナンス(手入れ)が不要、機器(部品)交換が不要というものはありません。

今回はあまり知られていない「電気錠」の耐用年数(取り替え時期)を中心にお伝えいたします。

 

「電気錠」の普及「電気錠」の普及

近年、オフィス・商業施設・一般家庭・マンションなどで電気錠が普及するようになりました。

特に、プライバシーマーク制度・ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)・マイナンバー制度などの重要な情報を管理するための制度ができるたびに、セキュリティ機器の一部として「電気錠」の採用が増えています。

IoTが注目される中、今後ますます我々の身近に普及すると考えられます。

「電気錠」の耐用年数(取り替え時期)は7年が目安。一般錠は10年が目安

電気錠は精密機械である一般錠の考え方に加え、電子部品や導線の通電時の発熱による酸化・帯磁による経年劣化や一般環境下における絶縁性能の劣化、特性劣化、腐食などを考慮し耐用年数を7年としています。

ちなみに、一般錠の対応年数は10年とされています。

これらの取り替え時期については、日本ロック工業会(JLMA)が目安を出しています。

 

「電気錠」の取り替え時期の目安について

日本には、社会の「安全」に貢献し、ロックメーカー事業の「発展・向上」に寄与するとともに、会員相互の親睦を図ることを目的とした日本ロック工業会があります。

経済産業省は平成21年4月に、経年劣化による製品事故防止のため、長期使用製品安全点検制度を施行しました。しかし、錠はその対象から外れていたため、日本ロック工業会は長期にわたって安全にご使用いただけるように、ユーザーに適切な使用方法・維持管理方法をお知らせし、自主的に製品の耐用年数を定めました。

"出典元:日本ロック工業会(発行物一覧 錠の耐用年数についてのガイドライン 平成24年7月版 -Q&A-7ページ)より

錠は精密部品であり、部品の使用頻度による磨耗・環境変化による劣化(グリス劣化・樹脂劣化)より 10 年以上は確実開閉動作などの操作性の維持と防犯性能の維持が困難と考えられるので、各メーカーと協議の上、日本ロック工業会として一般錠の耐用年数を 10 年と定めた。
過去の実績として、JISやBL基準での繰り返し耐久性の回数が経験値である 10 年間の使用回数を根拠に定められていることを参考とした。

また、電気錠に関しては一般錠の考え方に加え、電子部品や導線の通電時の発熱による酸化・帯磁による経年劣化や一般環境下における絶縁性能の劣化、特性劣化、腐食等が製品に影響を与えることのない年数を基準とし 7 年に設定した。

なお、錠の耐用年数とは、製品の基本性能を保守・点検により維持できる取り替えまでの目安の期間として設定されたものです。

詳細については直接、日本ロック工業会サイトでご確認願います。

 

最後に

皆さまの生命・財産を守る機器だからこそ、日頃のお手入れもそうですが耐用年数が来る前に、新しい機器への交換を検討されてはいかがでしょうか?

電気錠・一般錠に関するご質問・ご相談については、お近くのセキュリティスミスまでお問い合わせください。

 


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セキュリティ機器 / 金庫の耐用年数

セキュリティ機器 「金庫」の耐用年数

どんな物でも「寿命」があります。

皆さまの生命・財産を守るという大事な使命があるセキュリティ機器も当然ながら取り付けたら永久に壊れない、メンテナンス(手入れ)が不要、機器(部品)交換が不要というものはありません。

今回はあまり知られていない「金庫」の耐用年数(取り替え時期)を中心にお伝えいたします。

 

「金庫」の必要性「金庫」の必要性

金庫は侵入窃盗に入られたときなどに最後の砦といわれています。

地震・津波など天災の際には、金庫に入れていたものが所有者に返されたとの話がたびたび報道されています。

できれば設置したいセキュリティ機器の一つではないでしょうか。

「金庫」の種類

金庫は大きく二つの種類に分けられます。

一つは、火災対策として使われる「耐火金庫」、もう一つは、盗難や犯罪の防止を目的とした「防盗金庫」です。

一般家庭では、主に「耐火金庫」が使われていることが多いですが、それぞれの性能をよく理解した上で用途に合わせてお選びいただくのが良いでしょう。

 

「金庫」の耐用年数(取り替え時期)は20年が目安

一般的に金庫は耐火材を使用しており、耐火材に含まれる自由水が製造後少しずつ気化することで水分量が減少し、耐火性能が低下してしまいます。
そのため半永久的と思われがちな金庫ですが、取り替えの目安は20年といわれています。

この取り替え時期については、日本セーフ・ファニチュア協同組合連合会が目安を出しています。

 

金庫の取り替え時期の目安について

日本には、金庫を中心とした鋼製家具類の製造・販売などを行う事業連合会である日本セーフ・ファニチュア協同組合連合会(略称:日セフ連)があります。

ここでは、金庫(耐火金庫)のJIS取得や、消費者に対して金庫の啓蒙・啓発活動を行っています。

取り換え時期についても日セフ連が以下のように検証結果を公表しています。

"出典元:金庫のことなら日セフ連「金庫の耐用年数」より

日セフ連では、各メーカーの製造後5年〜30年を経過した耐火金庫を対象に、耐火材を取り出し、水分量を測定し経年変化調査しました。

また実際に(一財)建材試験センターにおいて製造後15年〜21年を経過した耐火金庫を実際の耐火試験による耐火性能の経年変化を検証しました。

この結果、金庫の取り替え時期を20年としています。

詳細については直接、日セフ連サイトでご確認願います。

 

最後に

皆さまの生命・財産を守る機器だからこそ、日頃のお手入れもそうですが耐用年数が来る前に、新しい機器への交換を検討されてはいかがでしょうか?

金庫に関するご質問・ご相談については、お近くのセキュリティスミスまでお問い合わせください。

 


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セキュリティ機器 / インターホンの耐用年数 一般住宅・集合住宅・病院・高齢者施設用など

セキュリティ機器の耐用年数

どんな物でも寿命があります。
皆さまの生命・財産を守るという大事な使命があるセキュリティ機器も、当然ながら取り付けたら永久に壊れない、メンテナンス(手入れ)が不要、機器(部品)交換が不要というものはありません。
今回はお問い合わせの多い「集合住宅用インターホン」の耐用年数(取り替え時期)を中心にお伝えいたします。

 

「集合住宅用インターホン」の耐用年数(取り替え時期)の目安は15年

インターホンは24時間365日いつでもお使いいただけるように稼働しているため、時間の経過とともに部品が劣化・消耗し故障してしまいます。
そのため、集合住宅用インターホンの取り替え時期は15年といわれています。
この取り替え時期については、一般社団法人 インターホン工業会が目安を出しています。

 

取り替え時期の目安について

日本には、インターホンおよび関連する通信・情報機器工業の健全な発展を図り、国民生活の向上、福祉の増進、産業の振興および文化の向上に資することを目的とした、一般社団法人 インターホン工業会があります。

 

この工業会では主要インターホン設備(システム)について、調査研究等に基づいて考察し、設備後の更新を必要とする期間を公表しています。

"出典元:一般社団法人 インターホン工業会「インターホン保守点検・保守契約のすすめ」より

[1]主要なインターホン設備(システム)の更新期間

主要インターホン設備(システム) おおよその更新期間
1.一般住宅用(家庭用)インターホン
2. 集合住宅用インターホンシステム
3. 病院用・高齢者施設用インターホンシステム
10年※
15年※
12年※
※)予算計画は長期修繕計画を立案する時に参考期間としてお使い下さい。 
※)設置後の更新を必要とするおおよその期間であり、品質保証・修復対応等の期間ではありません。  

 

なお、この期間設定上の条件は以下のとおりです。

1.適切な保守の実施により消耗部品等の点検・交換が実施されていることとします。 

2.設置環境において、雨風、塩分、腐食ガス等の影響を受ける場所、その他著しく環境の厳しい 場所に設置される場合、上記の更新期間は短くなる場合があります。 また、インターホン設備(システム)に付随するパソコン、プリンター等は本更新期間の 適用外ですので、適宜更新をお願いいたします。 

3.本調査研究は、各社の過去の修理データを基に統計的処理(ワイブル解析)をおこない、主な部品の耐久性能等を検討して、おおよその更新期間を設定したものであり、各設備(システム)ごとに一律適用するものではありません。 

 

詳細については、インターホン工業会サイト(http://www.jiia.gr.jp/)をご確認ください。

 

皆さまの生命・財産を守る機器だからこそ、日頃のお手入れもそうですが壊れてしまう前に新しい機器への交換をご検討なさってはいかがでしょうか?
インターホンに関するご質問・ご相談については、お近くのセキュリティスミスまでお問い合わせください。

 

 

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